平成30年度地域型住宅グリーン化事業 ゼロエネ補助金は140万円!

中小工務店等が連携して取り組む【域型住宅グリーン化事業】の平成30年度の補助金が発表されました。

ゼロエネルギーハウス(住宅)の補助金は、140万円です。中小工務店の募集がはじまりました。

ゼロ・エネルギーハウス(住宅)の補助金は、最大190万円

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補助対象となる木造住宅・建築物の種類と上限額

  1. 長寿命型(長期優良住宅:木造、新築)                       :110万円/戸
  2. 高度省エネ型(認定低炭素住宅及び性能向上計画認定住宅:木造、新築)   :110万円/戸
  3. 高度省エネ型(ゼロ・エネルギー住宅:木造、新築および改修)               :140万円/戸
  4. 優良建築物型(認定低炭素建築物等一定の良質な建築物:木造、新築)       :1万円/㎡[/aside]

1~3は、主要構造材に地域材を使用した場合に、20万円、キッチン、浴室、トイレ又は玄関のうちいずれか2つ以上を住宅内に複数箇所設置する場合最大30万円の補助が受けられます。(二世帯住宅や三世帯同居の住宅です。)

つまり、ゼロエネルギーハウスの場合は、最大190万円の補助が受けられます。

施工業者の経験によって、上限額が異なるので、お近くの工務店や設計事務所などで、取り組んでいる場合は、お早めに相談してみてください。

中小工務店の採択通知が7月中旬頃なので、お申し込みは、7月以降になりますが、ゼロ・エネルギーハウスをお考えの方は、非常に大きな補助金になるので、是非検討してみて下さい。

メリット

【地域型住宅グリーン化事業のゼロ・エネルギーハウス】に住んでいますが、世界基準の設備の付いたともても住みやすい住宅です。中小工務店や建材屋、設計などが、連携して取り組む良質な木造住宅のため、とてもすすめです。

関連記事:ゼロエネルギー住宅がお得すぎる!地域型住宅グリーン化事業に注目

デメリット

住宅性能が高く、長期的なランニングコスト、補助金など、とてもお得な【地域型住宅グリーン化事業のゼロ・エネルギーハウス】ですが、初期費用等のデメリットもあります。

関連記事:地域型住宅グリーン化事業 ゼロエネルギーハウスのデメリットとは?

まとめ

平成27年度からはじまっているこの制度なので、建てられた工務店や、設計事務なので一度お話を聞いてみてください。2030年から標準となるであろう、高性能住宅です。

フラット35Sの適合住宅に可能性が高いので、さらにお得になります。工務店によっては、枠が非常に少なくなりますので、今のうちに調べておいた方がいいですよ

現在の住宅基準よりさらに上の、2030年の省エネ住宅基準の高性能な住宅です。光熱費の節約はもちろん、ヒートショックや結露予防など、健康にも配慮した住宅を建てる事ができます。

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