阪神淡路大震災、熊本地震では多くの建物・家屋が倒壊しました。
東日本大震災では多くの家屋が津波に流されました。
地震大国日本では、いつ大きな地震が起きるかわりません。
耐震住宅・制震住宅・免震住宅という住宅性能で、地震から家を守ることは、とても大切です。しかし、耐震技術だけではなく、地盤や土地の事も知っておかなければいけません。
地震が起きた後に、その地域はどうなるか考えた事がありますか？
建築基準法の新・新耐震基準ではいけないのでしょうか？
今回は、地震を想定した家づりについてお話します。
耐震住宅・制震住宅・免震住宅を知ろう。
耐震住宅 耐える
柱と梁を接合する金具や壁の仕様などで、大地震を想定した揺れに耐える事のできる家を指します。新・新耐震基準が適用されている家なので、2000年以降建てられた家屋にはこの基準が適用されています。
※耐震等級1は、新・新耐震基準と同程度の建物と言われ、耐震等級は3段階あり、耐震等級3が最も強く、耐震等級1で想定する地震の1.5倍に耐えられる建築の事を指します。
免震住宅 逃がす
地震のが起きた時、ベアリングや積層ゴムがスライドし、地震の揺れを建物に伝えにくくする構造の家屋です。建物と基礎の間に免震装置を取り付けた家の事です。揺れを逃がすので、理想的な地震対策ですね。地震対策のCMで見たことがあると思います。コストが高いのがデメリット。
制震住宅 吸収する
家屋の骨組みに錘やダンパーと呼ばれる制震装置を組み込み、地震の揺れを吸収する仕組みです。地震の揺れ幅を抑えられるため、高層ビルにも用いられます。免震に比べコストを抑える事ができるので注目されています。
家屋が倒壊する確率は低いはずだが・・・
耐震・免震・制震全てが、日本で起きる大地震を想定しています。家が倒壊する確率はどれも低いと思っています。
ですが、熊本地震では多くの家が倒壊し、新・新耐震基準でも倒壊した建物がありました。
想定外の震度7クラスの地震が連続したためと言われています。
建物の倒壊を見てしまうと、これから新築を建てる時に、対策をしたいと思いますよね。
地震に対する対策は必要ですが、はたして、高性能耐震・免震・制震住宅は、必要なのでしょうか？
耐震住宅・制震住宅・免震住宅は必要か？
先ほど言ったように、新・新耐震基準の建物であれば、問題ないと思っています。
100％倒壊しないとは言い切れませんが、大地震から学べた事もあります。
熊本地震から学ぶ
震度7程度の地震、１回は、高い確率で耐えられます。２回目は倒壊する恐れがあります。
つまり、１度目は家族を守ってくれるのです。
教訓を得ました。本震がくるかもしれないと言う、恐れを知る事ができました。
連続で地震がきたら、倒壊するかもしれません。でも、命は守れます。
偽装が多かった事も事実
2,000年以降は姉歯事件、最近では旭化成建材のデータ改ざんがありましたね。
熊本地震では、液状化、地盤施工不良、家屋の施工不良が見つかりました。
国家レベルでも偽装が行われていると思えば民間では相当数行われていると思って良いでしょう。
見えない部分が腐っている
日本の家屋は、結露に対する対策が遅れています。
家の目に見えない所で結露が発生し、徐々に木を腐らせていきます。そうなった場合には、どんなに耐震性の高い住宅でも大地震に耐えられないでしょう。
つまり、建築基準法にのっとった家が、倒壊したとは限らないと言う事です。
[kanren postid=”985″]耐震住宅が少ない事を知っておこう
想定外の震災があった地域のその後を想像してみて下さい。
ライフラインやインフラの復旧は時間がかかり、その土地に住む人は少なくなります。
仕事をなくすかもしれません。引っ越す事になるかもしれません。
高いお金を出して、耐震・免震・制震住宅を建てても、住めなくなる可能があると言う事を知ったうえで建てるべきです。
自然災害に無力
地震に限らず、津波、台風、竜巻、洪水、土砂崩れなど、自然災害には太刀打ちする事は難しいです。
例えば、３０年以内に大地震がに来ると言われている、海沿いに、耐震・免震・制震住宅は建ててもよいのか？
活断層がある場所に建ててもよいのか？
教訓を生かさなくていけません。
まとめ
高性能な耐震・免震・制震住宅は地震において、その機能を発する素晴らしい建物です。
建てる際は、なぜ必要なのか見直してみてく下さい。海沿いに建てない、山沿いに建てない、地盤調査や液状化に対する、土地の調査など準備した上で、地震対策の高性能住宅を建てるべきです。
個人的には、現在の建築基準法通りの建物であれば、問題ないと思います。
地震は予めの対策より、家具の設置や防災グッズなど、起きた後の対策が重要です。
家づくりの参考にしていただけたら幸いです。
追記
私はプロではないので、構造の計算とか詳しいことは、わかりませんが、建材屋さん、１級建築士、地盤調査士、基礎屋さん、リフォーム屋さん、左官屋さんのが、高機能の耐震・免震・制震住宅は、必要ないとの事でした。参考までに…。